新型コロナ禍で消費行動の変化スピードが倍速化し、リアルからオンラインへと主戦場が移ってきています。この急速な変化への対応に不安を感じていませんか？

さらに、顧客ニーズも細分化されています。そのニーズを探ることさえも益々難しくなり、これまでの販促方法が通用しなくなってきました。

その原因は、自社の商品・サービスの価値を最も評価してくれる顧客に、伝えたい情報（商品・サービスの特徴など）が届いていないことにあります。

YouTubeは世界で最も利用者数が多い動画プラットフォームです。総務省は、日本の人口の76・４％が利用していると調査しています。

YouTubeの特徴の一つに「検索」があげられます。利用者が興味関心のある言葉で検索し動画を視聴し、自分にとって最適な商品・サービスかどうかを購入前の判断に活用しています。

つまり、YouTubeサイトで適切な情報発信を行うことで、自社の商品・サービスを評価してくれる顧客に、伝えたい情報（商品・サービスの価値）を伝えることができます。さらには、動画には静止画の１００倍以上の情報量がありますので、この利点を活かした発信を行うことで、顧客との関係性を築きやすくなります。その結果、見込客の獲得・ブランドイメージの向上・良い人材の採用などの効果を生みやすくなります。

特に、一過性のイベントやチラシ配布などとは違い、YouTubeサイトで動画は残り続けますので、コンテンツや情報を資産化することが可能になり、かけたコストを回収しやすくなります。

しかし、現状は中小企業での活用は進んでいません。効果が出るか疑問がある、動画作成の専門家が少ない、ITに疎いなど様々な要因が考えられますが、変化の激しい外部環境だからこそ、変化の潮流を捉えるような手法で、チャレンジしなければならないのではないでしょうか。